「相場が下落しているときにNISAを取り崩していいの？」という不安を持つ方はとても多いです。暴落時の取り崩しは損をするイメージがありますが実際はどうなのでしょうか。今回は暴落時の正しい対応と取り崩しタイミングの考え方を解説します。
暴落時にNISAを取り崩すのは損なのか
結論から言うと暴落時の取り崩しはできれば避けた方が有利です。
例えば100万円で購入した投資信託が暴落で70万円に下落したタイミングで売却すると30万円の損失が確定します。しかしそのまま保有し続けて相場が回復すれば損失を出さずに済みます。取り崩し中に暴落が来た場合は同じ金額を取り崩すために売却する口数が増えるため資産の減り方が加速するというデメリットがあります。
ただし生活費が必要な場合は暴落だからといって取り崩しを完全にゼロにすることはできません。だからこそ暴落時に取り崩しを減らせる準備を事前にしておくことが重要です。
暴落に備えるための3つの準備
暴落が来ても慌てずに対応できるよう事前に準備しておきましょう。
① 生活防衛資金を確保する
最も重要な準備が生活防衛資金の確保です。生活費の6ヶ月〜1年分を現金として手元に置いておくことで暴落時にNISAを売却せずに現金で生活費をまかなうことができます。生活防衛資金があることで暴落時の焦りを大幅に減らすことができます。
② 取り崩し額をあらかじめ決めておく
毎月の取り崩し額を事前にルール化しておくことも重要です。暴落時は「どうしよう」という感情が働きやすいため事前にルールを決めておくことで感情的な判断を防げます。例えば「暴落時は取り崩し額を通常の半分にする」というルールを決めておくだけで対応がスムーズになります。
③ 暴落は一時的と理解しておく
過去の歴史を見ると株式市場は必ず暴落から回復しています。リーマンショックでは世界の株価が約50％下落しましたが数年後には回復しました。コロナショックでは約30％下落しましたがわずか数ヶ月で回復しています。暴落は永続しないという事実を頭に入れておくことが冷静な判断につながります。
暴落時に取るべき3つの行動
実際に暴落が来たときにどう行動すべきかを解説します。
① 売却額を減らす
暴落時は毎月の取り崩し額を通常より減らすことを検討しましょう。生活費に余裕があるなら取り崩しを一時的に停止することも選択肢のひとつです。相場が回復してから通常の取り崩しに戻せば暴落の影響を最小限に抑えることができます。
② 現金から先に使う
暴落時は手元の現金や生活防衛資金を優先して使いましょう。NISAには手をつけずに現金で生活費をまかなうことで相場の回復を待つことができます。生活防衛資金を用意しておく最大の理由がここにあります。
③ 相場回復を待つ
暴落時にできる最善の行動は何もしないことです。感情的になって全額売却せず回復を待ちましょう。長期的な視点を持つことが暴落時の最大の武器になります。
暴落を気にしすぎないための考え方
暴落への不安を和らげるための考え方を紹介します。
長期運用の視点を持つ
取り崩し期間は10〜20年以上あります。その長い期間の中で見れば暴落は一時的な出来事に過ぎません。1〜2年の相場の動きに一喜一憂するのではなく10年単位の長期的な視点で資産を管理することが重要です。
過去の暴落と回復の歴史
世界の株式市場は長期的に見ると右肩上がりで成長してきました。大きな暴落があっても数年後には必ず回復し新たな高値を更新してきた歴史があります。この歴史的な事実を知っておくことが暴落時の冷静さを保つ最大の支えになります。
まとめ：暴落時こそ冷静さが資産を守る
暴落時の取り崩しについてまとめます。
- 暴落時の取り崩しはできれば減らすか停止する
- 生活防衛資金を確保して暴落時は現金から使う
- 取り崩し額のルールを事前に決めておく
- 暴落は一時的であり歴史的に必ず回復している
- 長期的な視点を持ち感情的な売却を避ける
暴落時こそ冷静さが資産を守ります。事前の準備と長期的な視点があれば暴落は恐れるものではありません。今日から生活防衛資金の確保と取り崩しルールの設定を始めてみましょう。
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