新NISAを始めたものの、「実際にいつから取り崩せばいいの?」と悩んでいる方は多いのではないでしょうか。積立は始めたけれど、出口のイメージが全くできていない、そんな方のために今回は取り崩しの最適なタイミングを年齢別に徹底解説します。
新NISAの取り崩しはいつでも始められる
まず大前提として、新NISAに「何歳から取り崩さなければならない」という決まりは一切ありません。
旧NISAでは非課税期間が5年や20年と決まっていたため、期限を意識する必要がありました。しかし新NISAでは非課税保有期間が無期限になったため、自分のペースで取り崩しを始められます。
つまり取り崩しのタイミングは完全に自分で決められるということです。これは新NISAの最大のメリットのひとつです。
取り崩しを始めるべき3つのタイミング
取り崩しの具体的な金額の目安については「新NISAは毎月いくら取り崩せばいい?」で詳しく解説しています。
では実際にどのタイミングで取り崩しを始めるべきでしょうか。大きく3つのパターンがあります。
① 定年退職したとき
会社員の方にとって最もわかりやすいタイミングが定年退職です。給与収入がなくなり、年金だけでは生活費が不足する場合に取り崩しを開始するケースが最も多いです。
② 生活費が年金だけでは足りなくなったとき
総務省の家計調査によると、老後の生活費は夫婦2人で月約27万円程度とされています。年金収入がこれを下回る場合、不足分をNISAの取り崩しで補う方法が有効です。
③ 資産が目標額に達したとき
「2,000万円貯まったら取り崩し開始」のように目標額を決めている方は、達成時点が取り崩し開始のサインです。
年齢別・取り崩し開始の目安
50代の方は「50代から始める新NISA出口戦略」、60代の方は「60代からの新NISA出口戦略」もあわせてご覧ください。
年齢によって置かれている状況は大きく異なります。それぞれの年代に合った考え方を解説します。
55歳:準備を始める年齢
55歳はまだ取り崩しを始める必要はありませんが、出口戦略を考え始める重要な時期です。定年まであと5〜10年という段階で、資産全体を把握して取り崩しのシミュレーションを始めておきましょう。
60歳:取り崩し開始の最有力タイミング
多くの方にとって60歳が取り崩し開始の最有力タイミングです。定年退職と重なることが多く、収入が減る一方で生活費は変わらないため、NISAの出番が来る年齢です。ただし再雇用制度を利用して収入が続く場合は焦って取り崩す必要はありません。
65歳:年金と組み合わせる戦略
65歳になると多くの方が年金受給を開始します。年金だけで生活費をまかなえる方はNISAをそのまま運用し続け、不足する方だけ取り崩すという柔軟な対応が可能です。年金とNISAを組み合わせることで資産を長持ちさせることができます。
取り崩しを早まってはいけないケース
一方で、まだ取り崩しを始めない方がいいケースもあります。
まだ収入がある場合
給与収入や事業収入がある間は、できるだけ取り崩しを先延ばしにする方が有利です。運用期間が長いほど複利の効果が大きくなるからです。
生活防衛資金が不十分な場合
NISAを取り崩す前に、生活費の6ヶ月〜1年分を現金で手元に置いておくことが重要です。急な出費に備えた生活防衛資金がない状態でNISAを取り崩し始めると、相場が悪いタイミングで売却を強いられるリスクがあります。
まとめ:自分に合ったタイミングを見極めよう
新NISAの取り崩し開始に決まったルールはありません。大切なのは自分のライフプランに合わせてタイミングを決めることです。
ポイントをまとめると以下の通りです。
- 取り崩しはいつでも始められる(非課税期間は無期限)
- 定年退職・生活費不足・目標達成が主なタイミング
- 収入がある間は取り崩しを急がない
- 生活防衛資金を先に確保する
次のステップとして、自分の年金見込み額と生活費を比較して不足額を計算してみましょう。その数字が見えてくると、取り崩しの具体的なプランが立てやすくなります。

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